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トヨタ・モビリティ基金、 「水素社会構築に向けた革新研究助成」において 10件の革新的研究への助成決定

 一般財団法人 トヨタ・モビリティ基金(Toyota Mobility Foundation。以下「TMF」)は、「水素社会構築に向けた革新研究助成」において、2017年度は、以下の10件の研究への助成を決定しました。

 2017年7月に創設した「水素社会構築に向けた革新研究助成」は、技術革新によるCO2フリー水素の低コスト化の早期実現に向けて、2025~2030年頃の実用化を目指す研究に助成するものです。2017年度は「水素製造」、「水素貯蔵・運搬」、「水素利用」、「エネルギーシステム」の4分野で公募を実施し、応募総数32件の中から、大学や公的研究機関等の水素およびエネルギー関連の有識者で構成する評価委員会での審査を経て決定しました。

 評価委員会の委員長を務める九州大学副学長の佐々木一成氏は、「本年度の助成対象となる研究は、水素エネルギーの本格普及に向けた重要な技術革新につながるものです。評価委員会は、今後も継続的な助言や議論を通じて研究者を支援していきます。TMFの助成によって、研究者の皆様が、評価委員や研究者同士による交流や議論の場を持つことで、広い視野を持ち、2050年の水素社会実現に貢献するリーダーとしてご活躍されることを期待しています。」と述べました。

 TMFの豊田章男理事長(兼 トヨタ自動車(株)代表取締役社長)は次のように述べました。
 「環境に優しくサステナブルなエネルギーの確保は、モビリティの分野においても重要な課題であり、再生可能エネルギーと組み合わされたCO2フリー水素は有力な選択肢の一つです。一方で、水素社会の実現に向けては、数多くの技術革新が必要であることから、研究を支援するために助成を開始しました。本活動には、佐々木先生や評価委員の皆様を始めとし、多くの方々からのご理解・ご支援いただき、改めて感謝を申し上げます。今後、5年間のTMF研究助成公募を通じ、評価委員の皆様と共に、技術革新へ挑戦する次世代の研究者を支援し、水素社会と、より良い社会の実現に貢献していきます。」

 TMFは、2014年8月の設立以来、豊かなモビリティ社会の実現とモビリティ格差の解消に貢献することを目的に、タイやベトナム、インド、ブラジルでの交通手段の多様化や、日本の中山間地域における移動の不自由を解消するプロジェクトへの助成のほか、障害者向けの補装具開発を支援するアイディアコンテストの実施など、世界のモビリティ分野における課題に取り組んでいます。
 今後も、トヨタの技術・安全・環境に関する専門知識を活用しながら、大学や政府、NPOや調査研究機関等と連携し、都市部の交通課題の解消、パーソナル・モビリティ活用の拡大、次世代モビリティ開発に資する研究などの取り組みをすすめていきます。

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